【仮想通貨】ビットコイン200万復活・リップル一時400円超・イーサリアムの送金遅延？
こんにちは。totです。
仮想通貨界隈は毎日いろいろなニュースが猛スピードで通過していくので、話題に事欠きません。逆に数日見ていないと完全に浦島太郎状態になってしまいますね。
そんなわけで、年末年始もちょくちょくニュースなどをチェックして動向を見守っていました。
さて、年始からいろいろとニュースが出てきていたので気になるニュースをさくっと紹介したいと思います。
仮想通貨の王者ビットコイン200万超え
2017年の12月中旬からビットコインの価格は下がり続け、一時は130万円付近まで下落しました。12月下旬に関しても仮想通貨売買で得た利益の税金支払いのために利益確定をする人たちが現金を確保するために売却し価格が下がったと考えられています。
2018年に年が切り替わると、税金の算定時期がリセットされるので価格が上昇するのでは？と言われていたが、年を越した瞬間大きく下落しました。しかしその後すぐに価格は戻り、一気に上昇し始めました。
これがまさに仮想通貨の王者の貫禄といったところでしょうか、その後も2018年にはいってからは上昇を続け、2018年1月6日には200万円を回復しました。
現在のビットコインの時価総額はおよそ$2,870億（約30兆円）となっています。
ビットコインに関しては、これからも伸び続けると考えられますが、価格は誰にも予想不可能です（わかったら苦労しないw）。仮想通貨にいくら精通してる人でも、なかなか価格に関する言及は避けているようです。
あくまで自己責任と記載しておきますが、以下のようなデータを発見しました。2018年1月から12月までの価格予想です。このデータによれば、2018年の年末にはビットコインは最高450万円まで上昇するそうです。（1BTC＝450万円）
出典：The Economy Forecast Agency
このデータがどこまで信頼できるのかは不明です。既に2018年1月のデータは予想を上回っています。このThe Economy Forecast Agencyというは以下のような組織のようです。
The Economy Forecast Agency (EFA) is specialized on long-range financial market forecasts for corporate clients.
Our specialists use mathematical and statistical methods of prediction based on the existing historical data. They take into account the following factors with varying degrees of importance: cyclic recurrence, knowing correlation of market indicators, changes in the availability and attractiveness of the instrument for speculators, electronic and algorithmic trading growth, regulatory intervention degree and frequency of significant events over time.
日本の仮想通貨の取引所で有名なところは以下の3つ。もし今後少しでも仮想通貨をやることになりそうだと思っている人がいたら、早めに取引所開設の手続きをしておいたほうが良いと思います。
仮想通貨の取引所の開設には本人確認が必要なので、すぐには開設できません。集中すると1ヶ月以上かかる場合もあるので、今からすすめておいた方が良いです。急にやりたい！となった場合、そこから1ヶ月以上かかる可能性もありますので。
【bitFlyer】
【Zaif】
【GMOコイン】
【QUOINEX】
他にも仮想通貨取引所はたくさんありますが、日本の場合、金融庁に届け出を行って、認められないと仮想通貨取引所として営業してはいけないことになっています（ただし、審査中の場合は期限付きで営業してもOK）。
プライベートブロックチェーンのXRPが一時400円超
2017年の12月ぐらいからアルトコインのXRP（リップル）が話題となり、価格が高騰しました。2017年12月12日は1XRP=28円だったのが、約1ヶ月で400円を突破。現在は300円ほどになっていますが、15倍ほどの値上がりをみせています。
アルトコインのひとつであるXRP（リップル）はRipple Inc.（リップル社）によって開発が行われているブロックチェーン技術で、ブリッジ通貨としての役割を目指すものである。
ブリッジ通貨とは、例えばアフリカなどのマイナーな通貨同士を両替したい時、現在であれば一度メジャーな通貨であるドルに変換した上で交換しなければならない（直接変換できない）。そうした場合、ドルに変換する際に手数料がかかり、さらにそれを送金する際にも手数料がかかる。そうした手数料による減損をなくそうというのがブリッジ通貨の果たす役割である。
そのため、送金にかかる時間は他の仮想通貨よりも早くなるように、ビットコインなどに使われるPoW方式ではなく独自のコンセンサス・システムによってトランザクション処理を行っています。したがって、以下のような送金スピードを実現できています。
取引の処理時間は3.36秒 #undisputed #XRPthestandard $XRP pic.twitter.com/lnqAftGCVy
— Ripple (@Ripple) 2017年12月22日
送金スピードに関しては、パブリックブロックチェーンなのか、プライベートブロックチェーンなのかによっても変わってくるようですが、その話はまた別途したいと思います。
XRPのブリッジ通貨としての価値は、金融機関等からも注目を集めており、日本のSBIホールディングス社がRipple Inc.に出資を行っています。さらに、Ripple Inc.とのジョイントベンチャーSBI Ripple Asiaも設立しています。
XRPは上限発行枚数が既に決められており、その数値は1,000億XRPとなっている。また、XRPの最小単位はdropという単位でカウントされ、1XRP = 1,000,000 drops となる。すなわち、1000億XRPは100,000,000,000,000,000 drops である。
Ripple Inc.は630億XRPを保有しているとされ、1XRP = 300円で計算すると、約18兆円分のXRPを保有している計算となる。
XRPは現在仮想通貨の時価総額ランキングで2位となっており（2018年1月6日現在）、その額はおよそ12兆円である。
イーサリアムの送金遅延
騒動の発端はこちらのツイート。仮想通貨取引所のCoincheckさんが公式ツイートで以下のような発言がされました。
現在ネットワークの混雑によりETHの送金に遅延が発生しております。お時間を頂戴しておりますが、何卒ご了承くださいますようお願い申し上げます。
— Coincheck(コインチェック) (@coincheckjp) 2018年1月5日
これに対して
- 機会損失だ
- 寝ずに働け
- 取引所としてどうなんだ
といったような発言が飛び交いました。
しかし、この送金遅延は、仮想通貨取引所の怠慢…というわけではありません。そもそもの仮想通貨の仕組みが引き起こしてしまっている、という解釈が正しいでしょう。したがって仮想通貨取引所にクレームを言うのはお門違いなのです。
どちらかというと、Coincheckさんが公式ツイートで発表したというのは、むしろ優しさと考えたほうが良いでしょう。
仮想通貨は、基本的に一定時間における処理できる取引量が決まっています。したがって、多くの人が仮想通貨を取引するようになればなるほど、遅延が発生する仕組みとなっています。もちろん、それに併せて開発者も対策を講じていますが、それが追いついていないというのが現状です。
仮想通貨ビットコインの送金遅延に関しては、前々から問題になっていました。そうした問題によってビットコインキャッシュという新たなコインが発生したほどです。現在でもビットコインでは18万件もの未確認取引（送金遅延）が発生しています（2017年1月7日時点）。
そこで送金に使われ始めたのがイーサリアムでした。イーサリアムは昨今までビットコインに次ぐ時価総額をもっていたアルトコインで、ここ1ヶ月で爆発的に時価総額が伸び、イーサリアムを越えたXRP（リップル）よりも多くの取引所での取り扱いがあります。
したがって、ビットコインで送金できないならイーサリアムで送金を…と考えた人が増えたことが要因であると考えられています。
その証拠に、イーサリアムでの送金量はここ1ヶ月で2倍以上にも膨らんでいます。
仮想通貨はまだまだ未完成の技術で、これからもっといろんな課題がでてくると考えられます。もしかしたら、いま仮想通貨に入れている投資額が明日ゼロ円になっているかもしれません。そうなっても良いようになるべく余剰資金での投資を行うようにしましょう！
